こんにちは、Kジローです！株投資をしている方であれば、一度は四季報を目にしたことがあるんではないでしょうか？
そこで今回はこんな人に向けて、優良株の探し方について詳しく解説していきます！
- 何を見たら良いのかサッパリ
- 優良株を見つけたい
- 四季報で企業分析が出来る様になりたい
四季報の活用ポイントを解説した記事は【第1弾～】順番に作成しています。
前回の【第4弾】記事を見逃した方はこちらからどうぞ♪
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目次
材料欄で成長力を先読みする
材料欄に書かれている中長期の見通しのポイントなどをチェックすれば、会社の成長力を判断できます。
成長に不可欠な設備投資と研究開発
業績欄では原則、業績見通しについて記述しています。
一方、材料欄では中長期的な業績や経営に影響を及ぼすポイント、その時々の株式市場や業界で話題となっているテーマなどについて記述しています。
材料欄の内容は代表的なものとして
・設備投資や中期計画の詳細
・資金調達やその使途
・M&Aや新製品の開発・投入状況や経営課題
・組織変更の内容
・自己株買い・消印
があり、株式市場の需給に影響を与える内容があります。
製造業や小売業の場合、設備投資は中長期的な成長に非常に重要です。
メーカーにとっては販売中の製品ラインアップだけでは時代の変化に対応できない上、価格競争に巻き込まれるリスクも高くなります。
将来の成長には、新たな付加価値のある製品の開発や投入がかかせません。
そのため、設備投資や研究開発が必要となります。
材料欄では例えばメーカーが工場を新設するのであれば以下の内容を詳しく書いています。
・いつ、どこで
・何を生産し
・どの程度の規模を目指すのか
・投資額
小売業は外食も含め、今後の店舗戦略などが大きなポイントです。
今期の出退店や改装、業態転換などは『業績欄』で記述し、
中長期的な店舗戦略を『材料欄』で取り上げます。
小売業の成長の源泉は出店と既存売上高の底上げです。
出店は当然として、既存店の売上高の拡大には
・商品やメニューの刷新
・改装や業態転換
などが欠かせません。
記載内容は、いかなる業態をどのエリアや立地で将来的に何店舗新設・改装するかといったものになります。
過去1期分の実績と今期の計画額は『指標等』に記載されるため、内容や重点分野、その期待値や中長期的な収益貢献性を『材料欄』に記載します。
特に、製薬会社やハイテク企業など新製品の開発競争が激しい業界では研究開発の動向は会社分析に必須です。
M&Aの動向を見極める
国内市場の成長力低下から国際的な企業・事業買収が活発に行われています。
材料欄ではM＆Aの狙いや今後予想されるシナジー、TOB(株式公開買い付け)など現金による買収の場合には、買収金額やその資金調達の手法についても記載することがあります。また、発生するのれんが大きい際は、その総額や償却年数について触れることがあり、中期的な収益への影響を推し量る事ができます。
M&Aは成功例だけでなく、最近は失敗も目立ちます。
M&Aを評価する時は材料欄を参考に、買収金額が高いか、安いか、収益へのインパクトを見極めましょう。
材料欄はこの表現に注目
材料欄の見出しをヒントに記事をチェックすれば、中長期的なプラス要因とリスク要因が判断できます。
プラスの影響が期待できる見出し
大きなヒントが見出しにあります。
【新分野】【新事業】【新販路】【新機軸】【開発】【増強】【新工場】【新拠点】【新設】【買収】【出店】【新業態】【種まき】【攻勢】【投入】【還元】
などは、会社の積極的な経営姿勢を示す代表的な例です。投資判断をする上でもプラスの影響を期待できる見出しです。
【半導体】【AI】【水素】【生成AI】
など、株式市場で注目される今後の有望市場や有望商品が見出しになっている会社も期待大といえます。
最近では、アジアや新興国の経済成長と日本企業の進出を背景に
【アジア】【新興国】【インド】【タイ】【ベトナム】
といった見出しも多く見受けられます。ただし、海外展開の状況は会社ごとにまちまちであり、それぞれの状況を確認する必要があります。
株式市場で、特定の材料を理由に株価がハヤされる材料株には、強引な連想買いが見られます。こうした場合は、一時的に株価が上昇しても成長のプラス材料とはいえず、短期間で反落することがあります。
そこで、見出しとともに「材料欄」の記事を読み、見出しに書かれた内容がどの程度、期待できるのか判断することが肝要です。
また『四季報』の前号と比べて『材料欄』の内容にあまり変化がない会社も見受けられます。
内容も、合理化・更新投資やあまり期待の 持てない新商品などの場合、業績推移を見ると、ほぼ縮小均衡に陥っ ているというケースが多く見られます。こうした会社は施策に乏しく 成長余力が少ないと見て間違いないでしょう。
リスク情報をチェック
一方、上場会社の中には、債務超過や資金繰りが厳しく上場廃止や 経営破綻の可能性がある会社もあります。また民事訴訟の被告とな り、訴訟の動向次第で巨額の賠償金が発生して、中長期的に収益へ大きな影響を与えかねないケースがあります。
「四季報」では、こうしたケースを「材料欄」でリスク情報として提示しています。たとえば、決算短信などに以下の言葉が記載された会社です。
・「継続企業の前提に関する 注記」や「継続企業の前提に関する重要事象等」
上場廃止の猶予期間に入った会社は、文中で触れるとともに、記載された直後の号では、見出しでも 【疑義】【重要事象】【猶予期間】などと厳しい状況にある点を指摘しています(業容が改善し、注記や猶予期間から外れた場合も記述します。これは好材料になります)。
長期投資ならこの数字に注目
設備投資、減価償却、研究開発、この３つの数字をチェックすれば、中長期的な成長力を判断できます。
会社の指標が見える指標
成長する会社は、絶えず新しい事業分野への進出や新商品の開発に取り組んでいます。トヨタ自動車 (7203)の年間の設備投資、研究開発費はいずれも1兆円前後に及んでいます。
「四季報」では【指標等】 で、設備投資、減価償却費、研究開発費について、直近決算期の実績 と進行決算期の計画の全額を記載しています。
設備投資とは、工場設備や営業拠点などの建物、店舗など有形固定資産への投資額と商標権や特許、ソフトウエアなど無形固定資産への投資額の合計です。設備投資の金額算出には、決定ベース、支払い ベースなどがありますが、「四季報」は工事ペースで、年間の工事実施額を記載しています。
減価償却とは、有形固定資産や無形固定資産の取得原価をその耐用 年数にわたり一定の方法で配分し、費用化したものです。減価償却の方法は、毎期、均等額を償却する定額法と、資産額に対して毎期、均等率で償却を行う定率法があり、会社が選択することができます。 トータルの償却額に変わりはありませんが、定率法の場合、投資した当初の償却額が大きく出て、中盤以降の負担が少ないという特徴があります。現状では定額法が主流といえるでしょう。
攻める会社は設備投資が減価償却を上回る
減価償却費は期間利益に対してはマイナスの影響を与えます。しかし、大半の場合、過去に設備投資を行った時点で支払いが終わっているため、実際の支払いを伴うものではありません。
このため、財務上はフリーキャッシュフローの一部と見なされ、今後の設備投資に向けた資金留保と考えられます。
設備投資が減価償却を上回っている会社は、事業拡大意欲が旺盛な会社と考えられます。過去に比べて大きく水準が上昇している場合には、会社の攻めの姿勢が見て取れます。
また減価償却を超過する額は以下の内容を行う必要があり、どうやって資金を捻出するかも注目です。
・手元資金で充当するか、
・借入金や社債など負債による調達
・増資など市場から資金を直接調達
逆に、下回っている会社は事業拡大に慎重な姿勢と見られます。投資内容も、機械設備の更新や合理化投資程度と考えられ、今後の成長がスローダウンする可能性があります。
業種によって重要度が異なる
研究開発費は、今後の中長期的な商品や技術を開発するための先行投資です。「四季報」では、研究、開発、試験のための人件費、原材料費、設備装置購入費などの合計を記載しています。
設備投資や研究開発費は、業種やビジネスモデルで重要度に濃淡が あります。
・金融業、保険業、証券業では重要性が低いため記載なし
・小売業、卸売業、不動産業、 鉄道を含む陸運業などは研究開発がゼロの会社が大半
・売上高に占める研究開発費は製薬会社の水準が高く、設備投資も素材メーカーなどの資本集約的な装置産業では目立った増強・新設投資がなくとも更新・合理化投資だけで数千億円にのぼるケースがある。
材料欄の記事もチェック
設備投資や研究開発費は、会社の成長に欠かせないものですが、投資判断を誤ると業績低迷が続くことにもなりかねません。1980年代 後半から1990年代前半に、日本企業は意欲的な設備投資を行いましたが、その後の需要低迷により過剰設備が大きな問題になりました。
設備投資や研究開発費の判断には、投資金額以上の資金を回収できる投資かどうか、が重要になってきます。
まとめ
いかがでしたか？成長する会社は設備投資や研究開発に力を入れているということが理解できたかと思います。また積極的に成長しようとしている会社の中でも、本当に回収できるのか？など注意しないといけないところもありましたね。次回も引き続き将来性のある会社の探し方についてパート②を書いて行きます。是非、ご覧ください。
