こんにちは、Kジローです！株投資をしている方であれば、一度は四季報を目にしたことがあるんではないでしょうか？
そこで今回はこんな人に向けて、優良株の探し方について詳しく解説していきます！
- 何を見たら良いのかサッパリ
- 優良株を見つけたい
- 四季報で企業分析が出来る様になりたい
四季報の活用ポイントを解説した記事は【第1弾～】順番に作成しています。
前回【第5弾】の記事を見逃した方はこちらからどうぞ♪
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目次
増資で大切なのは資金の使い道
増資を行うと株価が下がるケースが多く見られます。なぜ資金が必要なのか、何に使われるのかを確認しましょう。
増資を行う２つのポイント
増資とは、取締役会の決議に基づき、資本金を増加させることです。
主に、不特定多数を対象にした公募増資や大株主を対象にした第 三者割当増資、優先株の発行があります。
いずれも新株発行を伴うもので、会社法の規定では、資本金だけでなく資本準備金を増加させることも可能です。広い意味では、将来的に新株発行となりうる新株予約権や転換社債型新株予約権付社債など も含めて考えていいでしょう。
増資の目的は、主として2つあります。
・1つは、旺盛な資金需要を外部調達でまかなうためです。
・2つめは財務内容の改善で、純資産の増加や負債の返済を目的としたものです。
財務改善には、自己資本がゼロ圏の会社や債務超過の会社が上場廃止基準抵触を回避するためのケースがあり、時価よりも低い価格で株式を割り当てる第三者割当増資などが見られます。
また自己資本規制のある金融機関が業容を拡大させるためのケースなどがあります。
増資の使い道が株価を左右する
増資は、新株発行によって株式需給の悪化や1株利益の希薄化を招くために、その後の株価が下落することが多くあります。
そこで注目されるのが、増資で得た手取り資金(調達資金から手数料 を減算)の使途です。
単なる自己資本の嵩上げのためではなく、【手取り資金をどれだけ成長性の高い事業に投じるかがカギ】といえます。使途 については、「四季報」の「材料欄」で記述・検証しています。
会社側が示した、使途や増資による成長シナリオが納得できるものであれば、株価は下がらず、会社の利益も成長していくことになるでしょう。
増資がプラス評価になる使途としては、
・成長事業への設備投資や研究開発費
・有望会社のM&A
・小売・外食産業であれば出店・改装費用
上記に充当するのが一般的でしょう。増資の際は、「材料欄」の記事を参考に、なぜ資金が必要で何に使われるのかを確認しましょう。
キャッシュフローを読みこなす
営業CF、投資CF、財務CFの増減を組み合わせると、よい会社と悪い会社を見分けられます。
お金の出入りを確認する
企業活動の最大の目的は利益を上げることです。ただ、決算期末で区切ってみると、会社が計上した利益と実際に獲得したおカネは一致しません。
その理由は大きく3点あります。
第1に、会計上の損益認識とお力ネの出入りが同一でないことによるものです。たとえば、売上高は計 上したものの、代金が入金されていないため、貸借対照表では受取手形や売掛金としてとどまっている状況がこれに当たります。また、減価償却費のようなおカネの流出を伴わない費用が発生して利益が目減りすることもあります。
第2に、入金が実現したものの、そのおカネをより一層の利益実現のために、他の固定資産へ投資している場合です。土地や建物、設備 ばかりでなく、M&Aなどに際して増加する投資有価証券なども含みます。
第3に、利益と関係なく、おカネが増減するケースです。たとえば、 借入金を増やせばおカネは増加しますし、返済すればおカネは減少します。
借入金の増減は利益とは関係なく動きます。
おカネの出入りを確認することは、会社分析に際して非常に重要です。
会計上、利益が出ていても、資金繰りが逼迫すれば、黒字倒産といった危険もあるからです。
キャッシュフロー計算書 (CF)は、貸借対照表(BS)、損益計算書 (PL) と合わせて財務三表と呼ばれます。この三表はそれぞれ別個に存在するわけではありません。この三表の関係は、貸借対照表を中心 にして説明できます。
同時に貸借対照表で注目すべきは、左上に記 載されるおカネ(現金および預金)です。そのおカネがどのように増減したかを説明するのが、キャッシュフロー計算書なのです。
3つのキャッシュフロー
キャッシュフロー計算書は、木業の営業活動で様いだお力ネ( CF)を、投資に回し(投資CF)、その過不足を財務で調整する CF)という構成になっています。
「四季報」の【キャッシュフロー】では、直近2期分の営業、投資、 財務の各CFと、その結果、期末時点で手元に残った現金および預金。 3ヵ月以内の短期投資から構成される現金同等物の残高を掲載しています。これらの数値は個別に見るのではなく、それぞれの大小関係 や、過去の推移なども見て、多面的に評価することが重要です。
営業CFは、本業の営業活動を通じて獲得したおカネの増減です。 営業CFがプラスであれば、本業でおカネを獲得できており、それを原資に設備投資や債務の返済も可能だと判断できます。逆にマイナス の場合は、本業でおカネを失ってしまうことを意味し、このままでは事業の継続は困難です。
営業CFがマイナスの会社については、その要因を把握しておくことが肝心です。
ここで損益計算書の営業損益が赤字であれば、理由は本業の不振ということで明白です。これに対して、利益を出しているにもかかわらず、営業CFが赤字に陥るケースもあります。その要因 としては、売掛金の回収停滞や在庫膨張などが考えられ、よい状況とはいえません。
成長途上の会社などでは売上高の拡大に伴って売上債権が急増し、 一時的にやむを得ず営業CFがマイナスになることがあります。
ただ、 どういう理由であれ、営業CFのマイナスが続いている場合は注意が必要です。
投資CFは、おカネを投資にどのように使ったか、あるいは逆に投資からどのようにおカネを回収したかを表します。成長企業であれば、投資を続けなければなりませんから投資CFはマイナスが続きます。一方、成熟企業などで、資産の売却代金のほうが多くなれば、投資CFはプラスになります。投資先としては固定資産、有価証券、貸付金などが挙げられます。
堅実な経営を指向する会社は、投資CFを営業CFの範囲内に抑えます。この枠内で投資していれば、外部からの資金調達は不要ですから、財務体質は悪化しません。ですが、投資CFが営業CFを超えれば、財務CFを通じて資金を調達しなければなりません。
営業活動や投資活動の結果、おカネの余剰や不足が生じます。それを調整するのが財務CFです。
財務CFは、有利子負債による資金調 達と、増資による資金調達などがありますが、たとえば借入金を増やせばおカネは増加しますし、借入金を返済すればおカネは減少するこ とになります。
よい会社と悪い会社の見分け方
注目点は、まず営業CFで十分なおカネを生み出せているか、そして投資CFによる投資戦略と、財務CFによる余剰・不足資金の調整方法です。3つのCFのプラス・マイナスの組み合わせは、表のよう に8通り考えられます。
【営業CF/投資CF/財務CF】
【+/+/+】
「営業活動で現金を稼いでいる上、固定資産を売却。一方で借入金を増やしている。これだけ現金を集めていると、将来、大きな資金需要の発生する計画があると考えられる。
【+/+/-】
「営業活動と固定資産売却で得た現金を借入金返済に使っている。財務改善を行っている会社だと推測できる。
【+/-/+】
「営業活動はプラスで、借入金と合わせて固定資産に投資している。設備投資を積極的に行っている。戦略が明確な優良企業のパターン。
【+/-/-】
営業活動はプラスで、固定資産に投資しつつ、借入金の返済も行っている。将来への投資と財務改善を同時に行っていると判断できる。
【-/+/+】
「営業活動で現金を得られず、固定資産売却や借入金でしのいでいる。問題企業の一般的なパターン。
【-/+/-】
営業活動で現金を得られず、固定資産売却で得た現金で借入金を返済している。過去の蓄積を切り売りしている状態。
【-/-/+】
営業活動で現金を得られないため、借入金で固定資産を増やしている。積極性は買うが財務バランスは悪化する。
【-/-/-】
営業活動はマイナスだが、固定資産の投資を行い、借入金は返済してい る。過去に多くの現金の蓄積があったようだが、手元流動性は低下する。
さらに、「四季報」の【キャッシュフロー】 【財務】 【業績】を組み合わせると、収益性や安全性の分析ができます。
営業CFを売上高で割った数値が営業CFマージンで、売上高に対して、どれだけ営業CFを生み出せているかがわかります。また、営業CFを有利子負債で割るとキャッシュフロー比率を求められます。有利子負債を営業CFでどれだけカバーできているかがわかり、この比率が高ければ債務返済能力が高いと判断できます。
会社再編の動きに注意する
業績と資本移動を合わせて読めば、株価についての判断が深まり、今後のその会社の展開を予想できます。
株数の増減をチェック
株価は会社の1株当たりの価値を表します。会社の価値が同じな ら、株数の増減が株価を大きく左右します。つまり、株価を見るには、株数を把握しておくことが必要なのです。その株数の動きがわかるのが、「四季報」の左上にある 【資本異動】です。
会社が株数を増減させる方法はさまざまです。
などがわかります。こうした情報から、その会社のM&Aに対する姿勢や、株主に対する考え方などを推測することができるのです。
資金調達を目的として特定の第三者に株式を発行するのが、第三者割当増資(【資本異動】 では「三者」と表記)です。
不特定多数の投資家に対し、時価で新株を発行する増資が公募増資(同「公」と表記)です。新規上場時に行われる資金調達手段としても一般的です。
優先株式を発行する会社もあります(同「優」と表記)。優先株式とは 配当金や残余財産の分配において、普通株式よりも優先して受け取ることができる種類株式です。会社の業績が悪化して普通株は無配となる場合でも、優先株は優先的に配当を受け取ることができます。
反面、優先株は議決権などで制約を受けるケースが多く、経営不振に陥った際の資本増強策として発行される例が見られます。
議決権がなければ会社の経営権には影響がないためで、経営が改善すると、優先株を償還して配当額を抑える傾向があります。議決権のある優先株の場合、増資引受先が実質的な支配株主になるケースもあります。
株式発行しなくても株数が増減
資金調達は伴いませんが、1株当たりの株価を下げて流動性を高めることを目的に株数を増やすのが株式分割(同「分」と表記)です。
最近は、内部留保による株主還元策として配当だけでなく、自己株 買いを行う会社も増えています。配当として現金を株主へ支払う代わ りに、市場に出回っている株式を購入するのです。自己株式を買い入 れて消却し株数を減らす(同「消却」と表記)と、1株当たり利益を高める効果があります。
【資本異動】の右端には、増資や株式分割、自己株消却などを受けた、発行済み株式数の変化を記載しています。
このほか合併や株式交換、株式移転など、会社再編に伴う株数の変化も掲載しています。
株式交換は会社を買収する際、買収先の株式と 自社の株式を交換すること、株式移転は持株会社を設立して、その傘 下に入り、株主には設立した持株会社の株式を交付することです。
業績と資本移動を合わせて読む
株数の変化は【業績】の1株当たり利益に影響を与えます。株価を1 株当たり利益で割ったPERを見るときなどは、【資本異動】を合わせて読むことが大切です。
【業績】では、合併や株式交換により、売上高や利益が急拡大することが多くあります。
ある会社の売上高が突然大きく増えていたときなどは、【資本異動】を見てみましょう。「合併」や「交換」とあれば、 合併や買収による拡大だとわかります。
こうした場合には、利益が大きく増えていても、1株当たり利益は ほとんど変わらないといったことが起こります。
たとえば、1億円の 当期純利益の会社の株数が1万株であれば、1株当たり利益は1万円です。その会社が買収により2億円の当期利益になったとしても、株数が2万株に増えていれば、1株当たり利益は1万円のままということになります。
買収による1株当たり利益の見通しに変化がなければ、株価的には中立要因と判断すべきということになるのです。
このように【資本異動】と【業績】を合わせて見ることで、株価についての分析力は一層深まります。
また、【資本異動】を見ていると、
・株式交換を頻繁に行う会社
・合併を繰り返す会社
・定期的に株式分割を繰り返す会社
まとめ
いかがでしたか？四季報の見るポイントが分れば会社の中身を深くまで知る事ができます。特に『CFの8種類の表』はKジローも確認で多用しています。これからも皆さんの役に立つ情報を発信できるよう努めていきます♪
貸借対照表に記載される自己資本は、配当などを除いた、その年度の純利益分だけ増加します。その純利益がどう生み出されたかを表すのが、損益計算書です。